次世代の国際送金ネットワーク！リップルとは？特徴・将来性【XRP】

次世代の国際送金ネットワークとして期待されているリップル。

今後さらなる価格上昇が期待されるリップルの特徴や将来性をまとめました。

目次

1. リップルの特徴とは？
   1. 1-1. リップルの始まり
   2. 1-2. 中央集権的システム「XRP Ledger」
   3. 1-3. 次世代の国際送金ネットワーク「RippleNet」
2. リップルは安全？将来性はあるの？
   1. 2-1. 期待大！大手企業からの出資
   2. 2-2. リップル関連の事件と価格の関係性
   3. 2-3. RippleNetに参加する金融機関

1.リップルの特徴とは？

1-1.リップルの始まり

リップルは、現在ビットコインやイーサリアムに次いで仮想通貨の時価総額ランキング3位の通貨です。（2021年12月時点）

そもそも、リップルは正式名称ではなく正式には“XRP”と言います。

しかし、仮想通貨取引所などではわかりやすいように「リップル」と表記されていることがほとんどです。

リップルは他の仮想通貨とは違い、「リップル株式会社」という会社が発行しています。

この「リップル社」が作った新しい国際送金ネットワーク「RippleNet」上で使用するためにリップルは作られました。

「RippleNet」は「様々な銀行と提携し、今よりもっと国際送金を格安でスムーズなものにする」ためのネットワークであり、リップルはこれを可能にするためにほかの仮想通貨とは全く違った管理体制やアルゴリズムによって運営されています。

 

1-2.中央集権的システム「XRP Ledger」

これまで見てきたビットコインやイーサリアムは、いずれもブロックチェーンを使うことによって管理者のいない非中央集権的体制となっていました。

しかし、リップルは仮想通貨の中で唯一ブロックチェーンを採用しておらす、リップル社が中央管理者としてリップルの管理・運営を行っています。

これが、リップルがほかの仮想通貨を大きく異なる点です。

ビットコインなどの通貨は、ブロックチェーン技術を使って取引を管理・記録していました。

これには「PoW」と呼ばれるアルゴリズムが採用されており、取引が行われると第3者がその整合性を計算によって検証し、承認・記録するという仕組みで行われます。（マイニング）

しかし、リップルはブロックチェーンは使用せず、「XRP Ledger」という独自のプラットフォームを採用しています。

これには「PoC」と呼ばれる承認アルゴリズムが採用されており、あらかじめ決められた「バリデーター」と呼ばれる何人かの承認者のうち80％以上が正当であると判断すると、取引が承認・記録されるというシステムとなっています。

取引の管理や承認全てをリップル社が行うため、リップルにはビットコインやイーサリアムで行われていた「マイニング」という作業がありません。

これだと、第3者がマイニングを行う機会がないため、新しいコイン発行される機会がないのでは？と思う方もいるかもしれませんが、リップルはビットコイン同様通貨の発行に上限があり、現在すべてのリップルが発行済みとなっています。

そのため、リップルにはマイニングという作業がなく、取引はすべてリップル社が管理・記録しているのです。

この、XRP Ledgerによって、リップルは他の仮想通貨にはない価値を生み出すことに成功しました。

 

1-3.次世代の国際送金ネットワーク「RippleNet」

上記で述べた通り、リップルの承認アルゴリズムはあらかじめ決められた「バリデーター」と呼ばれる複数の承認者のうち80％以上が正当であると判断すると取引が承認・記録される「PoC」というものです。

ビットコインで採用されているPoWのような計算は行われず、また決められた数人のバリデーターの80％の承認で正式承認となるためほんの数秒で取引の承認が完了してしまいます。

そのため、リップルは他の通貨に比べて送金速度が非常に早く、手数料も超低価格となっています。

リップルはこの承認アルゴリズムを使い、国際送金をより安価でスムーズにするための次世代国際送金ネットワーク「RippleNet」を作りました。

さらに「RippleNet」は、取引の承認アルゴリズムだけでなく従来の国際送金のやり取り方まで新しくしました。

これまでの国際送金は、日本口座からアメリカ口座へ送金するときに円をドルに変換する必要があるため「コルレス銀行」という仲介銀行を挟む必要がありました。

しかし、「RippleNet」は共通通貨として「リップル」を使用するため、わざわざ変換する必要もなく仲介銀行を挟まずとも口座間で直接送金することができます。

仲介銀行がないことで、さらなる高速送金と格安手数料を可能にしているのです。

国際送金にかかる時間は4日以内・送金手数料は18ドルですが、「RippleNet」では国際送金にかかる時間はなんと10秒以内・送金手数料は0.0004ドルと大変お得になっています。

実際に、現在40ヶ国以上、300社以上の大手銀行を含む金融機関が「RippleNet」に参加しています。

今後さらに「RippleNet」へ参加する金融機関が増えて、世界の国際送金システムがRippleNetに置き換われば仮想通貨リップルの価値が莫大に上昇する可能性大です。

 

 

2.リップルは安全？将来性はあるの？

2-1.期待大！大手企業からの出資

実は、リップルにはいくつかの大企業が出資しています。

その１つはGV（旧GoogleVentures）です。

GVはGoogleを運営するAlphabet社から独立した企業です。

さらに、日本であればSBIホールディングスも出資しています。

ほかにも多くの大企業がリップルの将来性に期待して出資しています。

こんなにも多くの企業がリップルに出資していること、また、大手銀行を含む多くの金融機関がRippleNetに参加して利用していることからも、今後もさらにその価値の上昇が見込める期待のできる通貨となっています。

 

2-2.リップル関連の事件と価格の関係性

そんなリップルですが、2020年12月22日に米国の証券取引委員会（SEC）によって提訴されています。

米国の証券取引委員会（SEC）が正式に提訴したと報道された2020年12月23日は、リップルの相場は大暴落しました。

提訴内容は、リップル社の販売する仮想通貨「リップル」は有価証券登録をされていないものであるのに、これを使って1300億円以上もの資金を調達したことが違法なのではないか、というもの。

焦点は「リップルは有価証券に当たるのかどうか」になります。

この裁判は現在も進行中です。

しかし、提訴したという報道があったとこそ暴落しましたが、その後はまだ裁判が続いているにも関わらず価格は順調に上昇しています。

これは、現時点でリップル社側が多少優勢であること、また、万が一リップル社が負けたとしてもリップルを保有している9割がアメリカ以外の顧客であることから、今回の裁判の結果はあまり関係しないのではないかという見方が多いためです。

以上のように、大手企業が出資しているうえに裁判が起こってもなおその価値を維持し続けるリップルは今後も期待の置ける存在であると考えられます。

 

2-3.RippleNetに参加する金融機関

現在40ヶ国以上、300社以上の大手銀行を含む金融機関が「RippleNet」に参加しており,今後もさらに増えていくことが予想されます。

参加する金融機関が増えれば増えるほどRipple Netの価値は上昇し、同時にリップルの価格も上昇・安定していくことが予想されます。

実は国内でもすでに多くの金融機関が参加しているのです。

 

国内金融機関でRipple Netに参加している例

・イオン銀行
・西日本シティ銀行
・みずほフィナンシャルグループ
・三井住友信託銀行
・MUFG（三菱UFJフィナンシャル・グループ）
・SBIホールディングス

他にも数多くの金融機関がRipple Netに参加しており、今後も増えていくと考えられます。

 

 

※本記事の情報、予想及び判断は仮想通貨などの投資活動を推奨し、勧誘するものではありません。

過去の実績や予想・意見は将来の結果を保証するものではありません。